言葉の意味を知る
キャッシュとは、現金や普通預金・当座預金等の手許資金のことであり、手許資金がないと運用に滞りが生じてしまいます。最悪「不渡り」なんてことも。会社の信用問題に関わることですので、手許資金がどの程度あるのかは知っておかないといけません。
キャッシュフローとは、資金の増減のことを言います。
そしてキャッシュフロー計算書とは、資金の増減の内訳を表した計算書のことを言います。
今回はこのキャッシュフロー計算書についてまとめていきます。資金の増減の内訳を知ることで、自社の現在の経営状況を知ることができます。
キャッシュフロー計算書はなぜ必要なのか？
キャッシュフロー計算書は資金の増減の内訳を知ることができますが、なぜ必要なのでしょうか。
答えは、資金ショートを起こさないように資金の増減とその内訳を把握しておくためです。
強いては倒産に陥らないようにどこでお金が増えたか減ったかを把握し対策の立案をするためです。
資金がないと、仕入ができず、店舗の維持費も賄えず、人件費も支払えず、企業活動が維持できなくなってしまいます。そうならないためにキャッシュフロー計算書があるのです。
キャッシュフロー計算書以外の決算書類
キャッシュフロー計算書以外の書類では、資金の増減の内訳は把握できないのでしょうか？
損益計算書
会計年度内に会社がどれだけの利益を得たのかを表した計算書のこと。売上から費用を差し引くことで利益が計算される。
損益計算書は売上や仕入が発生した時点で記録する発生主義で作成されます。まだ売上代金を入金してもらっていない場合でも、納品した事実をもって売上が発生したと見なされるため損益計算書に含めます。入金がなくても売上と見なされれば、損益計算書上、利益が出ていたとしても、キャッシュが増えたとは言えないため、書類上のお金の動きと実際との間に乖離が生じてしまいます。
損益計算書を見ると、会社が稼いだ利益の額がわかりますが、資金の増減はわかりません。
貸借対照表
期末に会社にどれだけの資産があるのか、それをどのように調達したかを表した書類のこと。会社の財産目録のこと。
貸借対照表には「現金及び預金」という項目があります。現金及び預金という項目ですので、この金額を見ると、どの程度のキャッシュがあるのかが分かります。前期の貸借対照表と比べることで、現金及び預金が増えたのか減ったのか分かります。
しかし増えた理由や減った理由までは分かりません。
損益計算書も貸借対照表も重要な書類には間違いないですが、会社のキャッシュがなぜ増えたのか、なぜ減ったのかを把握するためにはキャッシュフロー計算書が必要となります。
キャッシュフロー計算書の中身を知る
キャッシュフロー計算書の必要性は理解できてきました。いよいよその中身についてまとめていきます。初心者の私なりに調べたことをまとめておりますので、分かりにくい部分も多々あるかと思いますがお付き合いください。まずは、キャッシュフロー計算書を3つに分けて考えていきます。
①営業キャッシュフロー： 本業（事業活動）に関わるキャッシュの増減のこと ②投資キャッシュフロー： 設備投資や資金運用に関わるキャッシュの増減のこと ③財務キャッシュフロー： 資金調達に関わるキャッシュの増減のこと
この3つを見ることで、どの項目でキャッシュが増えたのか、減ったのかが分かり、原因の特定に役立ちます。まずはこの3項目の数字がプラスかマイナスかを確認していきます。
①営業キャッシュフロー
営業キャッシュフローは本業でのキャッシュの増減のことを言います。基本的には営業キャッシュフローはプラスであることが望ましいです。
この営業キャッシュフローがマイナスであれば、事業によってお金が減っていることになります。倒産まっしぐらです。事業を継続すればするほどマイナスが膨らんでくる状況です。営業キャッシュフローがマイナスの場合は、内訳を確認することが必要となります。
②投資キャッシュフロー
設備投資や資金運用に関わるキャッシュの増減のことを投資キャッシュフローと言います。将来に向けて設備投資等をするとマイナスになりますし、土地・建物・設備等を売却するとプラスになります。投資有価証券等の資金運用によるキャッシュの増減なども含まれます。内訳のうち大きな金額の内容を確認します。
③財務キャッシュフロー
資金調達に関わるキャッシュの増減のことを財務キャッシュフローと言います。資金調達ですので金融機関等から借入するとプラスになりますし、返済だけして新規借入をしないとマイナスになります。
この3つに加えて
④現金及び現金同等物の増減額 ⑤現金及び現金同等物の期首残高： 前期の貸借対照表の現金・預金などの数字 ⑥現金及び現金同等物の期末残高： 今期の貸借対照表の現金・預金などの数字
も確認する必要があります。
⑥現金及び現金同等物の期末残高 ー ⑤現金及び現金同等物の期首残高
＝ ④現金及び現金同等物の増減額
④現金及び現金同等物の増減額は、営業・投資・財務キャッシュフローの合計値と等しくなります。
現金及び現金同等物の増減額
＝ 現金及び現金同等物の期末残高 － 現金及び現金同等物の期首残高
＝ 営業キャッシュフロー ＋ 投資キャッシュフロー ＋ 財務キャッシュフロー
キャッシュフロー計算書のケースを知る
優良企業のケース
理想的な状態は、本業の営業キャッシュフローが、投資のための支出（投資キャッシュフローのマイナス）と借入返済（財務キャッシュフローのマイナス）の合計額を超え、プラスになっている状態です。
①営業キャッシュフロー100 ②投資キャッシュフロー△50 ③財務キャッシュフロー△30 ④現金及び現金同等物の増減額20
成長企業のケース
成長期や事業拡大期で投資を活発に行っている企業の場合は、本業の営業キャッシュフローのプラスよりも、投資のための支出（投資キャッシュフローのマイナス）の方が大きい場合があります。そのような場合は通常、借入（財務キャッシュフロー）によってマイナスを補うことになります。
①営業キャッシュフロー100 ②投資キャッシュフロー△150 ③財務キャッシュフロー100 ④現金及び現金同等物の増減額50
縮小企業のケース
事業縮小傾向にある企業は、土地・建物・設備等の売却によって、投資キャッシュフローがプラスになることがありますが、本業の営業キャッシュフローがマイナスであれば、一時的なプラスの状態です。
①営業キャッシュフロー△20 ②投資キャッシュフロー60 ③財務キャッシュフロー60 ④現金及び現金同等物の増減額100
このように、キャッシュフロー計算書3区分のプラスマイナスを見ることで、経営状況をおおまかに把握することができます。
企業が経営判断に基づいて自由に使える資金をフリーキャッシュフローと言います。
営業キャッシュフローと投資キャッシュフローを合計したものです。
フリーキャッシュフロー ＝ 営業キャッシュフロー ＋ 投資キャッシュフロー
まとめ
赤字倒産は聞いたことがあるかもしれませんが、黒字倒産という言葉もあります。利益が出ていても、資金がショートすると倒産してしまいます。資金ショートさせないためには、損益計算書とともに貸借対照表を見て、キャッシュの増減に影響を及ぼす項目を把握する必要があります。
最後に、キャッシュフロー計算書の作成には直接法と間接法があります。一般に広く使われているのは、間接法キャッシュフロー計算書です。
間接法キャッシュフロー計算書では、損益計算書上の利益を出発点にして、キャッシュの増減に影響のある上記の項目を記載する形式となっています。
ピンポイントで利益とキャッシュの乖離の要因を把握することが可能です。
次回はキャッシュフローの実際の中身の見方をまとめていきます。
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